Geminiが2024年9月10日に発表した「Global State of Crypto」報告書によれば、最近の市場の困難にもかかわらず、アメリカ、イギリス、フランス、シンガポールなどの主要地域での暗号資産の所有率は安定していることが明らかになった。報告によると、米国と英国の所有率はそれぞれ21%と18%で安定しており、フランスでは16%から18%に増加したが、シンガポールでは30%から26%に減少した。この安定性は、暗号資産を長期的に保有する投資家が65%に達していることに起因している。投資家の38%はインフレに対するヘッジとして暗号を見ており、この資産がポートフォリオで戦略的な役割を果たすことを反映している。
また、過去6ヶ月間に、暗号資産の売却活動は減速しており、過去に所有していた人の75%は6か月以上前に市場を退出している。その一方で、過去の所有者の70%以上が来年中に暗号資産を再購入する意向を示している。新たに調査に加わったトルコでは、58%の回答者が暗号資産を所有しており、65%が来年購入する可能性があると回答した。このような中で、男女の所有率には依然として差があり、68%が男性である一方、投資する女性は同じように長期的に資産を保有する傾向がある。
報告書は、規制に対する懸念が暗号資産に投資しない理由として、米国と英国では38%、シンガポールでは49%と高いことも示している。暗号資産に関しては、元所有者が市場への再参入に期待を寄せている姿勢が伺える内容となっている。
